災害に対する家庭での備え・これだけは準備して置きたい防災グッズを紹介します!

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東日本大震災から10年が経ちました。阪神・淡路島大地震からは26年経ちました。

日本は自然豊かな山地に恵まれている一方、台風や地震、集中豪雨がよく起こる国です。

河川の氾濫や土砂災害、津波などに見舞われやすく熊本地震、大阪府北部地震といった地震だけでなく、19年10月は台風15号、19号による甚大な水害が起こるなど、災害が多発しています。

「大雨洪水警報や避難勧告が、自分ごとになった」という方も多いのではないでしょうか。

実際に、大規模な災害が発生するたびに買いだめに走るなど混乱する人は多いですよね!

今回は、そんな状況下で人間の命を守る「防災グッズの準備方法」に着目しました。

防災対策のために買っておきたいアイテムをセレクトしましたので、余裕がある時に早めに買い揃えて、心から安心できる「オリジナル防災グッズ」を整えてみてはどうでしょうか!

 



目次

防災グッズとして、「自分に必要なもの」を見極めよう!

引用元:気象庁/自分で行う災害への備え より

自分で行う災害への備え

 

 台風や大雨は、毎年大きな災害をもたらします。

警報などの防災気象情報を利用して、被害を未然に防いだり、軽減することが可能です。

テレビやラジオなどの気象情報に十分注意してください。

台風や大雨の危険が近づいているというニュースや気象情報を見たり聞いたりしたら、災害への備えをもう一度確認しましょう。

 

家の外の備え

 

 大雨が降る前、風が強くなる前に行いましょう。

・窓や雨戸はしっかりとカギをかけ、必要に応じて補強する。
・側溝や排水口は掃除して水はけを良くしておく。
・風で飛ばされそうな物は飛ばないよう固定したり、家の中へ格納する。

 

 

家の中の備え

 

・非常用品の確認
懐中電灯、携帯用ラジオ(乾電池)、救急薬品、衣類、非常用食品、携帯ボンベ式コンロ、貴重品など
・室内からの安全対策
飛散防止フィルムなどを窓ガラスに貼ったり、万一の飛来物の飛び込みに備えてカーテンやブラインドをおろしておく。
・水の確保
断水に備えて飲料水を確保するほか、浴槽に水を張るなどして生活用水を確保する。




避難場所の確認など

 

・学校や公民館など、避難場所として指定されている場所への避難経路を確認しておく。
・普段から家族で避難場所や連絡方法などを話し合っておく。
・避難するときは、持ち物を最小限にして、両手が使えるようにしておく。

 

 

非常持ち出し品を用意しましょう。

 

以下は非常持ち出し品の一例です。
・リュックサック
・飲料水、乾パンやクラッカーなど、レトルト食品、缶詰、粉ミルク、哺乳ビンなど
・救急医薬品、常備薬、マスク、紙おむつ、生理用品
・現金(小銭も)、預金通帳など、印鑑、健康保険証など、身分証明書
・下着、タオル、寝袋、雨具、軍手、靴
・ナイフ、缶切、鍋や水筒、懐中電灯、ラジオ、電池、ロープ、マッチやライター、使い捨てのカイロ、ティッシュなど、筆記用具、ごみ袋
・防災頭巾やヘルメット、予備の眼鏡など、地図

引用元:気象庁/自分で行う災害への備え より




確率論的地震動予測地図

確率論的地震動予測地図

出典:国立研究開発法人 防災科学技術研究所発表 全国地震動予測地図

 

全国地震動予測地図とは

「全国地震動予測地図」は、将来日本で発生する恐れのある地震による強い揺れを予測し、予測結果を地図として表したものです。

国の地震調査研究推進本部により作成されています。

「全国地震動予測地図」は、地震発生の長期的な確率評価と強震動の評価を組み合わせた「確率論的地震動予測地図」と、特定の地震に対して、ある想定されたシナリオに対する強震動評価に基づく「震源断層を特定した地震動予測地図」の2種類の性質の異なる地図から構成されています。

 

確率論的地震動予測地図

 

「確率論的地震動予測地図」は、日本及びその周辺で起こりうる全ての地震に対して、その発生場所、発生可能性、規模を確率論的手法によって評価し、さらにそれら地震が発生したときに生じる地震動の強さをバラツキも含めて評価することにより、一定の期間内に、ある地点が、ある大きさ以上の揺れに見舞われる確率を計算することにより作成されています。

地点ごとに地震ハザード評価を実施し、地震動の強さ・期間・確率のうち2つを固定して残る1つの値を求めた上で、それらの値の分布を示したものが「確率論的地震動予測地図」です。

 

「確率論的地震動予測地図」には、いろいろな種類のものがありますが、代表的なものとしては、今後30年以内に各地点が震度6弱以上の揺れに見舞われる確率を地図として示したものがあります。

 

 

関東甲信

▽千葉市で85%、▽横浜市で82%、▽水戸市で81%、▽さいたま市で55%、▽甲府市で50%、▽東京 新宿区の都庁で48%と高くなっています。

出典:国立研究開発法人 防災科学技術研究所発表 全国地震動予測地図

 

 

災害に対する家庭での備えまとめ・・・

 

 

 



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